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環境データ

環境データ(2019年度)

株式会社ディ・エフ・エフ, 三越伊勢丹HD 総務統括部グループ総務部, 三越伊勢丹HD チーフオフィサー室広報IRDIV, 三越伊勢丹HD グループ総務部法務コンプライアンス部, 三越伊勢丹HD 秘書室, 三越伊勢丹HD 監査役室, 三越伊勢丹HD チーフオフィサー室経営企画DIV, 三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ 人財開発事業部

CO2排出量とエネルギー使用量

CO2排出総量(調整後変動係数)

全国24店舗の2019年度のCO2排出総量は170,494トンで、2013年度比▲31.3%の削減となりました。2030年環境中期目標(同▲42%)に対しては、残り11%の削減を図っていきます。

全国24店舗CO2排出総量(調整後変動係数)

全国24店舗CO2排出総量(調整後変動係数)
  2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
CO2排出総量
(t-CO2  左目盛り)
248,063 262,402 244,981 234,568 210,184 196,419 170,494
2013年度比
(右目盛り)
100.0% 105.8% 98.8% 94.6% 84.7% 79.2% 68.7%

CO2排出総量(調整後変動係数)の算定方法
①バウンダリー:全国24店舗(札幌丸井三越2店舗、函館丸井今井、仙台三越、新潟三越伊勢丹2店舗、三越伊勢丹8店舗、静岡伊勢丹、名古屋三越2店舗、ジェイアール京都伊勢丹、広島三越、高松三越、松山三越、岩田屋三越3店舗で事務所ビル等の周辺建物を含む)
②対象エネルギー:電力・ガス・重油・軽油・灯油・LPG・蒸気・温水・冷水
③排出係数:契約する電力会社毎の年度別の「調整後変動係数」を使用。

<ご参考>全国24店舗CO2排出総量(固定係数)

全国24店舗CO2排出総量(ロケーション基準)
  2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
CO2排出総量
(t-CO2  左目盛り)
277,720 265,180 266,954 262,602 216,253 201,136 180,832
2013年度比
(右目盛り)
100.0% 95.5% 96.1% 94.6% 77.9% 72.4% 65.1%

CO2排出総量(固定係数)の算定方法
①バウンダリーと②対象エネルギーは、CO2排出総量(調整後変動係数)と同じ。
③排出係数:電力は、東京都環境確保条例が定める「固定係数」を使用。その他のエネルギー源は、改正省エネ法の「固定係数」を使用。

エネルギー使用量(原単位)

「2020年環境中期目標」において、全国24店舗の「エネルギー使用量(原単位)について、2020年度に2010年度対比で▲20%」としており、高効率機器への更新やLED照明の導入などが奏功し、2019年度は▲24.3%と目標を達成しました。

全国24店舗エネルギー使用量(原単位)

全国24店舗エネルギー使用量(原単位)
  2010年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
エネルギー使用量
(GJ  左目盛り)
1,086.0 928.8 909.3 910.3 904.0 876.2 844.4   823.5 
2010年度比
(右目盛り)
100.0% 85.5% 83.7% 83.8% 83.2% 80.7% 77.8% 75.8%

エネルギー使用量(原単位)の算定方法
①バウンダリー:CO2排出総量と異なり、三越恵比寿店と一部の周辺建物を除く23店舗の集計。
②対象エネルギー:CO2排出総量と同じ。
③原単位の算定式:「延床面積(千㎡)×営業時間(h)当り」を原単位とし、GJ(ギガジュール)換算したエネルギー使用量を除算しています。

株式会社ディ・エフ・エフ, 三越伊勢丹HD 総務統括部グループ総務部, 三越伊勢丹HD チーフオフィサー室広報IRDIV, 三越伊勢丹HD グループ総務部法務コンプライアンス部, 三越伊勢丹HD 秘書室, 三越伊勢丹HD 監査役室, 三越伊勢丹HD チーフオフィサー室経営企画DIV, 三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ 人財開発事業部

SCOPE3 カテゴリ別排出量

気候変動対策を確実なものとするため、サプライチェーン全体での環境負荷軽減、CO2削減の取り組みが重要であるとの認識のもと、Scope3(※)CO2排出量の算定・開示が求められています。
三越伊勢丹グループでは、2018年度より、「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン」と、「同 排出原単位データベース(Ver.3.0)」(2020年3月改訂 環境省・経済産業省)」に基づき、Scope3を算定・開示しています。
2019年度の当社グループのScope3は、ガイドラインが定める対象15カテゴリのうち、「購入した製品・サービス」、「資本財」、「輸送・配送(上流・下流)」、「販売した製品の使用」等の11カテゴリで約308万t-CO2となり、2018年度比で90.4%という結果となりました。
Scope1(2018年度比93.1%)、Scope2(同85.9%)、Scope3(同90.4%)、scope1~3合計は2018年度比90.2%となり、前年より-8.2ポイント下がりました。
Scope3の減少要因としては、①デジタルインフラ関連の整備が終了したことで設備投資の減少、②家電製品の取り扱い量減少、③賃貸物件の返却などが挙げられます。
また、昨年度に続き、Scope3に関わる第三者検証を受審し、算定の正確性を確認しました。
第三者保証報告書新しいウィンドウで開く

今後も、Scope3の算定精度を向上させるとともに、サプライチェーン全体での環境負荷低減、CO2削減に向けた取り組みを継続してまいります。

Scope(スコープ)1,2,3:温室効果ガス排出量の呼び方。GHGプロトコルという国際的に認められたガイドラインで以下のように定義されている。
スコープ1:ボイラーの重油など自社での燃料の使用により、直接排出される温室効果ガス。
スコープ2:購入した電気・熱などエネルギーの使用により、間接的に排出される温室効果ガス。
スコープ3:自社の直接排出(スコープ1)、エネルギー使用による間接排出(スコープ2)以外の間接的に排出される温室効果ガスで、原料調達、輸送、使用、廃棄の他、従業員の通勤・出張など15のカテゴリに分かれている。

Scope3 各カテゴリの排出量

  CO2排出量(t) 2019年
3月期
前年比 温室効果ガス
総排出量に対する比率
温室効果ガス総排出量(Scope1,2,3合計) 3,260,189 3,615,779 90.2% 100.0%
Scope1 22,573 24,234 93.1% 0.7%
Scope2 147,921 172,185 85.9% 4.5%
Scope3 3,089,695 3,419,360 90.4% 94.8%
  カテゴリ1 購入した製品
・サービス
2,540,720 2,759,447 92.1% 82.2%
カテゴリ2 資本財 105,110 151,109 69.6% 3.4%
カテゴリ3 Scope1, 2 に含まれない燃料及び
エネルギー関連活動
30,751 19,139 160.7% 1.0%
カテゴリ4 輸送、配送(上流) 202,263 216,767 93.3% 6.5%
カテゴリ5 事業から出る廃棄物 4,257 2,640 161.2% 0.1%
カテゴリ6 出張 2,808 3,085 91.0% 0.1%
カテゴリ7 雇用者の通勤 6,846 5,824 117.5% 0.2%
カテゴリ8 リース資産(上流) 0 0 - -
カテゴリ9 輸送、配送(下流) 128,236 137,860 93.0% 4.2%
カテゴリ10 販売した製品の加工 0 0 - -
カテゴリ11 販売した製品の使用 51,051 100,256 50.9% 1.7%
カテゴリ12 販売した製品の廃棄 8,079 9,277 87.1% 0.3%
カテゴリ13 リース資産(下流) 9,574 13,956 68.6% 0.3%
カテゴリ14 フランチャイズ 0 0 - -
カテゴリ15 投資 0 0 - -
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水使用総量

水使用総量については、前年度の使用総量を下回ることを目安としてきましたが、2019年度は、2017年度比で▲9.4%となり、新たなエネルギー基準年である2013年度比で▲27.0%となりました。

全国24店舗 水使用総量

全国24店舗 水使用総量
  2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
水使用総量
(千㎡左目盛り)
3,374 3,161 3,205 3,005 2,879 2,720 2,464
2013年度比
(右目盛り)
100.0% 93.7% 89.7% 89.1% 85.3% 80.6% 73.0%
前年比 - 93.7% 95.7% 99.3% 95.8% 94.5% 90.6%

※水使用量:一部店舗の水使用量には、上水以外に工業用水、井水を含みます。

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廃棄物排出総量とリサイクル率(食品を含む)

「2020年環境中期目標」において、全国24店舗の「廃棄物リサイクル率について、2020年度に75%を達成」としていますが、首都圏店舗は高いリサイクル率を誇るものの、2019年度の全国では72.0%でした。
また、食品ロス抑制に向けて、食品廃棄物の発生抑制とリサイクルの向上に継続して取り組んでおり、食品を含む廃棄物排出総量は、毎年千トン以上の削減が続いています。
今後もグループで従業員教育の推進、ゴミの量の見える化レストランテナントへの生ごみの分別依頼、館内作業での分別で徹底を行っていきます。

全国24店舗 廃棄物排出総量とリサイクル率(食品を含む)

全国24店舗 廃棄物排出総量とリサイクル率(食品を含む)
  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
全国廃棄物排出総量
(左目盛り)
29,359 27,886 26,687 24,680
全国廃棄物リサイクル率
(右目盛り)
73.3% 73.2% 73.1% 72.9%
首都圏廃棄物リサイクル率
(右目盛り)
79.7% 80.4% 80.1% 79.6%

関連リンク
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